| 2003年の学会総会において「会員の将来性のある優れた研究を表彰し、さらなる研究発展を支援するため」（奨励賞規程第1条）に日本労働社会学会奨励賞を設けることが決定され、翌2004年より選考が実施されることになった。選考対象となる作品は、前年の4月1日から受賞年の3月末日までに発表された作品で、著者の年齢が選考年度において満40歳以下（年齢については研究歴を配慮）であることとされている。また2006年に規約の改正が行われ、次年度より著書の部と論文の部が設けられることになった。 |
| 受賞年 | 著者 | 受賞作 | 出版社 | 備考 | ||
| 2004年 | 大野威 | 『リーン生産方式の労働：自動車工場の参与観察にもとづいて』 | 御茶の水書房 | |||
| 2004年 | 村尾祐美子 | 『労働市場とジェンダー：雇用労働における男女不公平の解消に向けて』 | 東洋館出版社 | |||
| 2005年 | 該当作なし | |||||
| 2006年 | 筒井美紀 | 『高卒労働市場の変貌と高校進路指導・就職斡旋における構造と認識の不一致：高卒就職を切り拓く』 | 東洋館出版社 | |||
| 2007年 | 吉田誠 | 『査定規制と労使関係の変容：全自の賃金原則と日産分会の闘い』 | 大学教育出版 | 著書の部 | ||
| 2007年 | 該当作なし | 論文の部 | ||||
| 2008年 | 該当作なし | 著書の部、論文の部 | ||||
| 2009年 | 高木朋代 | 『高年齢者雇用のマネジメント：必要とされ続ける人材の育成と活用』 | 日本経済新聞出版社 | 著書の部 | ||
| 2009年 | 萩原久美子 | 『「育児休職」協約の成立：高度成長期と家族的責任』 | 勁草書房 | 著書の部 | ||
| 2009年 | 該当作なし | 論文の部 |